ダイバーシティーは、英語で多様性を意味する。ビジネスでは、雇用範囲を限定せず多様性を重視した概念、企業の経営方針。多様化する市場ニーズに対応し、人種や性別・年齢・宗教で判断せず積極的に幅広い採用を行う経営戦略。
英語圏はダイバーシティー＆インクルージョンが正式で、日本はダイバーシティーが一般的。
異なる個性・感性を持つ人材が集まり、新たな価値観・可能性の発見、創造、競争力の強化に繫がることが期待される。
ダイバーシティーは米国で誕生した。
奴隷制度の撤廃以後も、公然と有色人種に対する差別意識は存在し、1960年代の公民権運動をきっかけに、企業は性別・人種に捉われない雇用を義務付けた。
1970年代に、アフリカ系アメリカ人の従業員が、差別に対する訴訟で大手企業を相手に勝訴、巨額の賠償金を勝ち取った。雇用の均等・多様化は慣例化した。
2000年代には国際間のM&Aの増加し、異なる文化・価値観・習慣への理解が求められるようになり、企業のダイバーシティーは急速に進んだ。
当初は人種・性差別に関してだったが、多様化する消費者のニーズに対応するための経営戦略の一つで、ポジティブなイメージである。
日本は1985年に施行された「男女雇用機会均等法」のイメージが強く、かつては単純に女性の雇用機会促進だけであった。1996年に「ISO14001」の制定や日本企業のグローバル化に伴い、意味合いが拡大した。
女性の役員・管理職、女性の従業員比率増加が挙げられ、女性消費者をターゲットにする化粧品、アパレル、製菓・教育業界や海外進出に積極的なメーカーでもダイバーシティーが取り組まれている。

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